日本消費者行動研究学会 会員各位
2021年10月
学会誌『消費者行動研究』
特集論文運営委員会
委員長 田中洋
『消費者行動研究』特集論文号 募集要項
特集論文号の目的
『消費者行動研究』は、日本消費者行動研究学会の機関誌として、消費者行動研究の分野において有用かつ高水準の理論的・方法論的・実践的な論文などを公表することを通じ、消費者行動研究の科学的発展に貢献することを目的としています。
このような意欲的な目標を掲げ、学会は『消費者行動研究』の刊行を続けてきましたが、学会創立30周年に先立ち、2018年度より新倉貴士会長のイニシャティブのもと、学会誌諮問委員会が発足し、学会誌の再活性化を目指し新スキーム案が提出されました。この案を踏まえて、消費者行動研究コンファレンスのプログラム編成と学会誌『消費者行動研究』の体制について新しい方針が策定されました。
この方針では、①春のコンファレンスに「特集論文セッション」を設けること、②学会誌『消費者行動研究』で特集論文号を通常の投稿号と並行して刊行すること、③これらの実施のために「特集論文運営委員会・編集委員会」を設置すること、が大きな柱となっています。また、特集論文セッションのテーマは、学会全体を考慮して、特定の分野に偏らず公平に設定・編成するよう、役員会と総会で審議事項とすることとされています。
上記のような学会活動活性化という目的に基づいて、以下のとおり特集論文を募集いたします。特集論文への投稿を目指す研究者・大学院生の方々からの多くの応募を期待しております。
なお、本募集内容は、2020年10月に行われた会員総会での承認を経ています。
（第1期）特集論文テーマ
テーマタイトル：【環境変化に対応する消費者行動研究の新領野】
新たなテクノロジーやメディアの登場、そして自然災害や未知のウイルスの世界的拡大などによって、消費者を取り巻く環境は劇的に変化しています。今回の特集論文では、今日の変化する消費者環境における新しい消費者行動研究を特集することといたしました。
研究テーマの例としては、以下のようなトピックを挙げましたが、これらのトピックに限定されるものではありません。変化する消費者環境や消費者課題に着目し、新しい分析調査手法を考慮した、意欲的な研究論文の投稿をお待ちしております。
具体的テーマとして考えられる例：
- 新しいテクノロジーと消費者行動に関する研究
- ソーシャル・ネットワークと消費者行動に関する研究
- パンデミックと消費者行動に関する研究
- アクセスベースの消費やリキッド消費に関する研究
- 消費者のウェルビーイングに関する研究 …など
特集論文の審査プロセス
特集論文は査読付き論文となります。通常の投稿論文とは異なる、以下の2段階の審査体制をとります。
〔第1段階の審査〕
応募された論文に対して、コンファレンスでの発表が可能かどうかを審査します。ここでの審査と選考は、特集論文編集委員会が行います（特集論文編集委員会が任命した査読者によって、ダブルブラインドで実施されます）。
〔第2段階の審査〕
コンファレンスでの発表後に提出された論文に対する審査をします（査読回数は2回までに限定）。ここでの審査は、特集論文編集委員会が行います（コンファレンス発表により著者が明らかになるため、この後の査読はシングルブラインドとなります）。
特集論文に関する賞の新設
特集論文を対象とした学会賞が新設されました。（詳細は別途発表いたします）
◆「特集論文賞」（会則より抜粋）
各年の応募の中から、コンファレンス特集号セッションでの発表と、『消費者行動研究』特集論文に掲載された中から特に優秀な発表と論文を選定し、その著者に与える。受賞は学会員を対象とする。
（第1期）全体的な流れとスケジュール
【第1段階】コンファレンスへの応募と発表
査読を経て発表可となった場合、2022年春のコンファレンスで発表して頂きます。
- 2021年 10 月1日
- 応募受付開始
- 2022年 1月 6日
- 応募締切
- 2022年 3 月下旬頃
- 発表諾否の査読結果通知
- 2022年 5 月
- 春のコンファレンスにて発表
【第2段階】論文の投稿と出版
発表時のフィードバックを反映させた修正稿を提出して頂きます。詳細な日程や要領等は、追ってお知らせいたします。
- 2022年 7 月頃
- 修正稿締切
- 2022年 9 月頃
- 論文採否の査読結果通知
- 2022年12月頃
- 採択論文をオンライン版として先行出版
-
- その後、紙媒体の『消費者行動研究』に掲載
募集概要
論文は、下記要領に従ってe-mailにてご投稿下さい。
- 論文の体裁
- ①論文原稿（10,000～15,000字程度）を、第1期・発表応募締切（2022年1月6日）までに添付ファイルとして送付してください。
- ②冒頭に、和文要旨（250～450字以内）、英文要旨（語数指定なし）、キーワード（5つ以内）を明記してください。
- ③文字数には、タイトル、注釈、図表、参考文献を含みます。
- ④提出するファイルは、Microsoft WordあるいはPDF に限ります。
- ⑤その他の詳細（注釈、図表、引用文献の記載方法など）に関しては、『消費者行動研究』投稿規定を参考にしてください。
- e-mailのタイトル
「日本消費者行動研究学会 第64回コンファレンス 特集論文応募」
- e-mailに添付するもの
以下のファイル2点を添付してください。
- ①原稿ファイル
本文に加え、要旨、キーワードなども、すべて1つのファイルにまとめてください。
- ②応募フォーム
下記のリンクをクリックし、応募フォームをダウンロードのうえ、必要事項をご記入ください。
- e-mailの送付先
日本消費者行動研究学会 事務局
（第1期・受付期日：2021年10月1日から2022年 1月 6日まで）
なお、事務局に送付後、必ず受領メールを確認して下さい。原稿送付後、7日以上経過しても受領メールが届かない場合は、再度お問い合わせください。また、通常使うメール・アドレスからの送信をお願いします。
- 注意事項
- ①著者のうち1名は学術会員または学術学生会員である必要があります。
- ②和文要旨（250～450字以内）は、コンファレンスの報告要旨集に掲載させていただく可能性があります。
- ③投稿者が査読者に特定されることのないように、投稿時には原稿ファイル内に投稿者の氏名や謝辞等を書かないようにしてください。
- ④コンファレンスでの発表後、修正稿の提出を辞退することは出来ません。発表後、修正稿は必ずご提出ください。
諾否審査の通知
コンファレンス発表の諾否審査については、特集論文編集委員会にて審査・選考したうえ、2022年月3月下旬頃までに決定し、メールにて通知致します。
第1期・特集論文運営委員会
| 委員長 | 田中 洋 | （中央大学） |
| 委員 | 菅野佐織 | （駒澤大学） |
| | 外川 拓 | （上智大学） |
第1期・特集論文編集委員会
| 委員長 | 田中 洋 | （中央大学） |
| 委員 | 井上淳子 | （成蹊大学） |
| 杉谷陽子 | （上智大学） |
| 松井 剛 | （一橋大学） |
お問い合わせ先
ご不明な点は、日本消費者行動研究学会 事務局までお問合せください。
|
